2019年、米国で販売された新車のうち、電気自動車（EV）が初めてマニュアル・トランスミッション（MT）車の販売台数を上回りました。低環境負荷な自動車の情報を中心に扱う米国のWebメディア『Green Car Report』の調べによると、2019年に米国で販売された約1710万台の新車で、3つのペダルを備えているMT車の割合は1.1％。これに対し、バッテリーのみで駆動するEVは1.6％を占めたと伝えています。
前年と比較すると、MT車の割合は0.5％ダウン。EVは0.1％アップしました。これにより、初めてEVがMTの販売台数を上回ったことになります。
1939年にGMから自動4段変速機を備えるクルマが発売されて以来、米国では早くからクラッチペダルのないオートマティック・トランスミッション（AT）の普及が進んでいましたが、最近ではSUBARUが「インプレッサ・スポーツ」のMTを2020年モデルより廃止するなど、自動車メーカーもラインナップをAT車のみに絞る傾向が見られます。
それはAT車限定運転免許というものが存在する日本も同様。新車販売に占めるMT車の割合は1990年代から急激に減り始め、今や2％前後に過ぎません。
かつてAT車は一般的にMT車よりギアの段数が少なく、燃費では不利と言われていましたが、技術開発の進んだ現在はMTと同等の段数かそれより多いギアを備えるものも増えました。特にコンパクトカーで主流のCVT（連無段変速機）は、MTよりエンジンの効率が良いところだけを自動的に使えるので、MTではとても敵わないほど（少なくともカタログに掲載されている）燃費は優れています。前述のSUBARUも、現行型インプレッサを発売した際、米国向けには用意されていたMTを、日本でははなから設定していませんでした。
しかし、トヨタの「プリウス」や日産の「ノート e-Power」など、純粋なEVよりもモーターにエンジンを組み合わせたハイブリッドの人気が高い現在の日本では、EVといえば日産の「リーフ」がほぼ孤軍奮闘している状態。そのリーフも、2017年にフルモデルチェンジしてから需要が一息ついたのか、あるいはカルロス・ゴーン氏のニュースがTVや新聞を賑わせ、企業イメージの足を引っ張ったためか、日本における2019年の販売台数は、前年の2万5722台から1万9789台に大きく減少。2020年1月の販売台数もわずか753台と、前年同月比なんと73％もダウンしています。
日本の軽自動車を含む新車販売台数は、2019年が約520万台。2018年は約530万台。次世代自動車振興センターによると、（2019年よりもリーフの販売が好調だった）2018年のEV販売台数は2万2941台でした。
MT車の割合がたとえ1％であっても、まだEVの2倍は売れているということになります。
しかし、今後「ホンダe」や「マツダ MX-30」などの新型EVが続々と市場に投入されたら、遠からず日本でも、EVがMT車の販売を上回る時がやってくることが予想できます。
停止状態から回転を上げれば瞬時に最大トルクを発生できる電気モーターは、エンジンのように走り出しの大きなギア比から順番にシフトアップしていく必要がありません。現在販売されているEVのほとんどは、固定ギア比または高速走行用に自動で切り替わる2速トランスミッションを備えているだけです。つまり、EVとMTがどちらも増えるという可能性は低いということになります。
とはいえ、大自動車メーカーの中にさえ、EVであってもマニュアルシフトしたいと考えるエンジニアはいるようで、フォードは900馬力の電動機に6速MTを組み合わせた「マスタング・リチウム」と称する車両を昨年発表しました。ただし、これはテスト用に1台だけ製作されたもの。市販化の予定はありません。残念ながら、EVとMTの両方の販売に貢献することはなさそうです。
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February 11, 2020 at 02:00PM
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