百貨店各社は、インターネットを使って自宅から購入できるリモート販売や、会員制交流サイト（ＳＮＳ）を活用した顧客対応といった新たなサービスを推進している。新型コロナウイルスの影響で来店客数の減少に苦しんでおり、百貨店の丁寧な接客を生かして挽回したい考えだ。
伊勢丹新宿店（東京都新宿区）は５月からビデオ会議システム「Ｚｏｏｍ（ズーム）」を使い、ランドセルのリモート販売を予約制で始めた。販売員がクッションの膨らみやポケットの位置など細かく説明する。
オリジナル商品など約１５０種類の紹介が可能で、広島県や沖縄県などからも申し込みがあった。担当者は「近くの店の品ぞろえが少ないという方も多く、新しい顧客とつながる機会になる」と話す。
三越伊勢丹ホールディングスは電子商取引（ＥＣ）も強化し、２０２０年度の売上高を１９年度の１．５倍の３００億円に引き上げる目標を掲げる。伊勢丹新宿店近くにある三越伊勢丹のスタジオでは、オンラインストア向けに、店頭販売の経験を持つ社員らが商品の撮影や採寸を自前でこなす。三越伊勢丹の岡田勲デジタルベース推進部長は「店頭の接客と同じように丁寧な紹介をしていく」と強調する。
阪急百貨店梅田本店（大阪市北区）では店頭で扱う時計や宝飾品のブランドをネット上で紹介する「デジタルカタログ」のサービスを始めた。無料通信アプリのＬＩＮＥ（ライン）で各ブランドのアカウントを「友だち」に登録すれば店員に商品の詳細を質問でき、購入もできる。
高島屋は３月に店頭開催を中止した岩手県の物産展を８月５日からオンラインストアで初めて開いた。来年２月までの予定だ。
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August 31, 2020 at 03:00AM
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百貨店 販売にネット活用 ＳＮＳ対応、丁寧な接客で挽回 - SankeiBiz
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