世界の大手企業の間で、温室効果ガスの排出削減にもつながるとされる植物由来の食品などの販売強化を打ち出す動きが一段と進んでいます。
大手食品・日用品メーカーのユニリーバは、18日、代替肉といった、植物由来の食品などの販売を向こう5年から7年の間に年間10億ユーロ、日本円で1200億円規模に拡大する方針を明らかにしました。
ヨーロッパのメディアによりますと、今の5倍にあたるということで、代替肉以外では藻を食品に活用する研究などをほかの企業と進めているとしています。
会社は、「誰もが植物由来の食品などを手に取れるようにすることは世界的な企業としての重要な役割の1つだ」としています。
家畜に飼料を与えて育て、肉として食べるよりも、代替肉のほうが温室効果ガスの排出が少ないとされるなど、植物由来の食品は健康志向や動物保護の観点のほか環境面からも注目されています。
アメリカでは、大手ハンバーガーチェーンのバーガーキングなどが植物由来の代替肉を使ったハンバーガーの販売を始めているほか、国内でも流通大手のイオンが植物由来の食材を使ったパスタソースや麺を開発するなど、企業の取り組みが一段と進んでいます。
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November 19, 2020 at 08:13AM
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植物由来の食品 販売強化の動き 世界の大手企業で相次ぐ - NHK NEWS WEB
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